代表取締役 湯川　剛

2017年８月４日 金曜日。１４時よりＯＳＧの定例役員会が開催されました。
この「人プラ」でも時々掲載してますが、ＯＳＧの役員会はＯＳＧ本社(大阪)にて毎月第１金曜日に開催されますが、この８月度は川越工場で開催されました。

当日は３年後に迎える創立５０周年記念事業の一環にて行なわれた、川越工場大改装工事完成の竣工式がありました。
竣工式には「人プラ」でも時々登場頂いている総本山 朝護孫子寺 百三十四世法王の田中 真瑞信貴山管長をお迎えしての祈祷式から始まりました。協力関係者や取引銀行等も多数参列の中で執り行われました。その後、工場内食堂で竣工パーティーが開催されました。
大改装の目的は2020年のオリンピックイヤーにOSGは創立５０周年を迎える為、海外からのお客様も多数、川越工場を訪れる事を想定しての準備です。
1年前の16年8月にオープンした「水密碼館　～Water Code～」に続き、創立５０周年記念事業の一環です。

特に2020年の東京オリンピック開催時に、海外から多数の取引先やお客様をご招待する計画で、この川越工場の視察もスケジュールの中に組まれていました。駐車場も拡大し、国内の取引先の工場視察もこの機会に積極的に取り組む予定での大改装です。
そんな関係から川越工場にて８月度の役員会が開催された訳です。

夜、ＯＳＧ役員と川越工場の全社員との懇親会を工場内の社員食堂にて開催されました。
私は日頃からＯＳＧ役員と生産拠点である川越工場との交流が非常に少ない事に問題意識を持っていました。社内の中には「ＯＳＧはメーカーである」という意識が少ないのではないかという懸念も多少ありました。いわゆる「営業中心の会社」という空気みたいなものが以前よりありました。この原因は、私自身が創業当時よりカバンに浄水器を入れ、１軒1軒売り込みをしていた為、必然的に「営業優先」の社風が色濃く目立ったかもしれません。いわゆる「生い立ち」が影響を与えているのでしょう。しかし、現実にはＯＳＧは「メーカー」であり、そこにはＯＳＧ独自の製品があり、この製品群によりＯＳＧも市場を拡大してきた訳です。創業時は、家庭用浄水器しかありませんでしたが、現在では業務用から産業用へと市場を拡大してきたのも、この川越工場の生産拠点があればこそです。

この「人プラ」ではあまりＯＳＧ製品が登場しませんが、今回は少し弊社製品及びその設置事例をＰＲさせて下さい。
ＯＳＧ製品には家庭用から業務用・産業用と説明しましたが、大きく分類すると飲料機器と衛生管理機器に分かれます。
飲料機器には創立以来、家庭用を中心に行ってきました。その後、業務用市場や産業用市場へと参入しています。業務用市場には有名なホテルや料亭・レストランなどの厨房に導入され、単に「飲料用」としてだけでなく「食材」としてもご利用して頂いています。
私達の考えに料理水も「食材」のひとつとして位置付けています。よって有名なホテル・料亭・レストランの料理長は非常に水にこだわります。それは料理水も食材の認識です。
ＯＳＧが運営している「水にこだわる高級食パン・銀座に志かわ」のコンセプトはまさに食パンの仕込み水そのものを「食材」として取り上げた代表的なものです。 「銀座に志かわ」の「水にこだわる」という「キャッチコピー」は、ＯＳＧが長年の経営理念で訴えてきたものが具現化された商品です。
「銀座に志かわ」のブランドのお陰様で最近では他のベーカリーショップにも業務用が導入されています。パンの仕込み水が「食材」として取り上げられた事はとても嬉しい出来事です。やはり料理は「水」が大切だという事です。
次に産業用について説明します。
産業用は国内大手飲料メーカーをはじめ、アジアを中心に世界の飲料メーカーの機能水ペットボトルに弊社のアルカリイオン整水器産業用プラントが広く使われています。そのペットボトルにＯＳＧの社名は記載されていませんが、産業用プラントとして活用されています。
次に給水自販機（アルカリ自販機）について説明します。
大手ドラッグストアやスーパーマーケット・アミューズメント施設に導入して頂いています。発売以来、数多くの設置実績があり、たぶん皆さんもドラッグストアやスーパー等でも、見て頂いているかもしれません。変わったところでは、パチンコホールにも設置されています。アルカリ自販機に専用ボトルで何度でも給水が可能になり、その結果、ペットボトルのごみ削減にも寄与しています。
次に冷水給水装置（ウォータークーラー）について説明します。
主要空港・公共交通機関・集客施設・小中高大の学校施設、更に美術館・博物館等の公共施設や世界Ｎｏ．１の店舗数を誇るフィットネスジム、またアメリカ発の有名な会員制倉庫型店舗等、全国展開する店舗群への設置も数多く設置しています。東京オリンピックの殆どの会場にも設置されました。特に首都圏では1万7000件が設置されている事から、２０２０年の東京オリンピックに１万7000件のネットワークを活用して「熱中症問題」にも取り組む予定でした。

(次回に続く)

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